有価証券報告書の記述情報の開示事例分析（2）―2024年4月期～2025年3月期

有限責任監査法人トーマツ
公認会計士　立木真理子　　公認会計士　中澤美恵子

　前号では、2024年4月期～2025年3月期までの有価証券報告書の記述情報の開示の留意点を振り返るとともに、2023年3月期の有価証券報告書から記載欄が設けられたサステナビリティ情報の開示を概観した上で、2025年3月期の有価証券報告書では開示がどのように拡充されたかについて分析した。

　連載第2回の本稿では、前号で分析を行った【サステナビリティに関する考え方及び取組】を除く、有価証券報告書の第一部【企業情報】第1【企業の概況】から第2【事業の状況】までを対象として具体的な開示事例を分析する（図表参照）。

　なお、本稿の文中意見にわたる部分は執筆者の私見であり、所属する組織のものではないことをあらかじめお断りする。